OJT研修とはどのような研修?内容と特徴について

2021.05.13

今回は社内における教育研修の一つとして挙げられる、OJT研修についてご紹介します。社内の研修見直しに役立てられるよう、OJT研修の意味と内容からメリットとデメリットについて触れていきます。

「OJT研修とは?」

OJT研修とは、On-the-Job Trainingの略称で、職場で実務と共に行う
従業員の職業教育のことを指し、企業内で行われる企業内教育手法の一種です。
一方、OJT研修と対となるのが職務現場を一時的に離れて行う教育訓練で、
Off-The-Job Training、通称OFF-JTがあります。大きな違いとしては、
企業内で通常業務の一環として上司や先輩から教育を受けるか、
特別な時間を設けて外部の専門講師から体系立てた教育を受けるという違いがあります。

「OJTの意味とその内容について」

OJTは、実践的な知識やノウハウを上司や先輩から通常業務の中で教わることを指し、第一次世界大戦中のアメリカで生まれた職業指導法がルーツです。
その後、長い年月をかけ時代と共に変容を繰り返し進化し、多くの企業において活用される実践的な研修手法です。
企業側の徹底的なサポートの基、しっかりとマネージメント力を身につけた
指導者によるOJT研修は、社員の教育においては最も効果的な教育施策です。
その反面、企業のサポートも無く、マネージメント力を持たない指導者によるOJT研修は、時として全く効果を成さないケースもあります。

「OJTのメリット」

OFF-JTを対として捉え、OJT研修を行うメリットについて触れていきます。

「個人の特性にあった内容で進められる」

OJT研修は、上司や先輩からマンツーマンで指導を受ける機会が多くあります。
そのため、教育を施される側の理解度合いに応じて、教わる内容やスピードを柔軟に変えることができます。
はじめはわからないことばかりの新入社員でも、ペースを合わせて指導育成が
できるので、不安や疑問など解消することができます。
また、実務を通じて学ぶため、研修内容と仕事内容にズレが少なく、
実務を通じて効率的に学ぶことにより多くのノウハウやコツを習得することで、
即戦力として成長することが期待できます。

「教える側のスキルアップにもなる」

OJT研修では、どのようにしたら教育を施される側が理解してくれるのかを考えながら、研修を実施する必要があります。
そこで、「わからない人に、いかにわかりやすく教えるか」ということが
求められます。
研修の準備を含め、教える過程を通じて教える側の業務理解度や指導力の向上に繋がります。
また、業務を一つひとつ分解して教えることにより、これまで見逃していた部分に視点を向けることができ、業務改善に繋がることもあります。

「OJTを通して、職場の人間関係が築ける」

OJT研修では、不安や疑問などの解消をするうえで質問されたり、
質問したりすることが多くあります。
これらが繰り返し頻繁に行われることにより、単純接触効果によって教える側と教育を施される側の間に協調性や、信頼関係が生まれやすくなります。
コミュニケーションが活性化することで職場内の人間関係が築くことに繋がり、生産性の向上などにも繋がります。

「OJTのデメリット」

OJT研修を行ううえで、様々な課題が生じます。そこで、デメリットについて触れていきます。

「教える側のスキルによって習得レベルに差が出る」

OJT研修では、教える側の意識やスキルによって、教育を施される側の成長度合いが大きく変わります。
OFF-JTでは、専門的な知識やスキルをもつ外部講師に教育研修が一任され、
体系的に学ぶことができるのに対して、OJTは上司・先輩が教えることがほとんどです。
上司・先輩の意識の差によって単なる放置状態になり、適切な指導・育成が施されないことも多くあります。
また、上司・先輩のスキルによって、研修内容に差が出てしまうことから、習得レベルに差が出てきてしまいます。

「実務が滞ってしまうこともある」

また、教える側に大きな負荷がかかるケースが多く、実務が滞ってしまうことも懸念されます。
教える側は自身の通常業務とは別に指導時間を設け、
教育を施される側の理解度合いに合わせて業務を進めなければならず、
時間的拘束及び、精神的な負担に繋がります。
OJT研修を有意義なものにするためにも、企業側が教える側の意識改善や
知識・スキル向上などのマネージメント面のサポートや、
業務改善や指導時間を設けるなど時間面のサポートを行うことが求められます。

「まとめ」

今回はOJT研修について、意味やメリットとデメリットについてご紹介しました。
今回はOJTだけについて触れてきましたが、基本的にはOFF-JTと組み合わせて、企業に合わせた教育施策を講じる必要があります。
そのうえで、教育計画の作成やスキルマップ等の作成など、事前に目的と計画を立てて取り組むことが必要となります。
今回の内容を踏まえて、自社に合った教育計画の見直しの参考としてお役立てください。

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