社員の意識改革を実施するための方法やポイントを解説

2021.10.07組織づくり

社員の意識改革を実施するための方法やポイントを解説

会社の業績を上げたいと考えている場合や、職場環境の改善に取り組みたい場合に考えたいのが、社員の意識改革です。社員の意識改革に取り組みたいと考えている企業のために、意識改革の必要性や成功させるためにおさえておきたいポイントなどについてご紹介します。

■社員の意識改革が必要な理由とは

そもそもなぜ社員の意識改革が必要なのかというと、意識改革により様々なメリットを感じることができるからです。

例えば、働き方を見直して生産性を向上させたいと考えた際にも意識改革が効果的です。企業の中には残業時間を減らしたいと考えているところもあるでしょう。この時「長時間労働すればその分生産性が上がる」という意識が根づいている会社だと、なかなか残業時間の削減に取り組むことができません。
しかし「長時間労働は生産性を低下させるだけでなく従業員の健康も損なうものである」と意識改革できれば、積極的に残業時間削減に取り組めます。

また、活躍の場を広げたいと考えた時にも意識改革が効果的です。
「リーダーや管理職は男性がなるもの」といった意識から「優秀な女性管理職を増やそう」といった考え方に意識改革ができれば、女性の活躍の場を増やせます。他にも「こうあるべき」「こうあったほうが良い」といった意識を見直していくことにより、生産性の向上やパフォーマンス向上につながることが期待できるでしょう。

■社員の意識改革を実施するための方法

ある日突然、社員に対して意識改革を求める指導をしてもうまくいきません。効果的に実施するための方法をおさえておきましょう。

1.現状課題の洗い出し

まずは現状抱えている課題について一つずつ洗い出していきます。現状を把握することにより、どのような意識改革を行っていけば良いのか判断しやすくなるでしょう。丁寧なヒアリングや情報収集、各種分析が必要です。

2.行動目標の設定

具体的な行動目標について考えます。これはどのような姿を理想とするのか明確に定めるとわかりやすいでしょう。
例えば、現状は社内の半数以上が週の半分以上残業している状況だったとします。もし、残業するとしても週に1日程度で抑えたいと考えているのであれば、それを実現するための行動目標を決めましょう。

ただ単に「残業をしないように」と言っても、定時で仕事を終わらせることができなければ残業するしかありません。そうではなく「残業を避けるために業務手順やスケジュールを見直す」といったように、行動目標を定めます。

3.実行

課題の洗い出しと行動目標の設定が完了したら、実行に移します。まずはマネジメント層が主導・実践するようにしましょう。例えば、残業を減らす取り組みを掲げたとしても、マネジメント層が残業している場合、部下も定時で帰りづらいです。

4.修正・継続

実際の様子を見ながら、修正すべきポイントを考えましょう。時間はかかりますが、PDCAを回すことにより、少しずつ理想的な形に近づけていけます。

■社員の意識改革に取り組む際のポイント

社員の意識改革に取り組む際のポイント

意識改革を成功させるためにはポイントがあります。3つ解説しましょう。

企業一丸となって取り組む

企業の意識改革は、企業全体が一丸となって取り組まなければなかなか成功しません。
よくあるのが、従業員にだけ意識改革を求めてしまうケースです。意識改革は、経営者が決めた意識改革を実現するために従業員を従わせることではありません。
自発的に意識改革してもらうことが重要であるため、そのためにはどうすれば良いのか考える必要があります。なぜ意識改革が必要なのか全員に理解してもらい、協力して取り組みましょう。

行動目標は具体的に定める

意識改革をすると言われても、何をどうすれば良いのかわからないと実行に移すことができません。行動目標についてはできるだけ具体的に、明確に定めましょう。目標を達成することによりどのような効果が期待できるのかまで理解してもらうことが大切です。

小さなことからコツコツと始める

意識改革とは、これまでとは考え方を変えることであるため、あれもこれも同時に大規模な形で行ってしまうと混乱を招いてしまう恐れがあります。
まずは小さなことから始めましょう。簡単な意識改革から始め、成功体験を積むことにより大きな意識改革も行いやすくなります。大規模な意識改革は全体のモチベーションが高いタイミングで行うようにすると良いでしょう。そのモチベーションを高めるためにも小さな成功の積み重ねが必要です。

■社員の意識改革で会社は変わる

社員の意識改革を行うにはどうすれば良いのかなどについて解説しました。現在、会社で何か問題や課題に感じているポイントがあるのならば、意識改革で改善できる可能性があります。
従業員の考えや行動を変えていくのは簡単なことではありませんが、小さなことから始め、少しずつ成果が出るように工夫してみてはいかがでしょうか。

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