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研修会社を比較する際に、何を基準で研修会社を決めますか?

お金でしょうか?講師でしょうか?それともカリキュラムでしょうか?

この基準を誤ってしまうと、自社に合わない研修を導入してしまいがちです。

今回は研修会社を比較、検討するうえで大切なポイントをお伝えいたします。

「研修会社を比較する際のポイント」

世の中には多くの研修会社が存在します。

どういった研修会社に外注するべきか、見極めポイントを解説いたします。

外部委託する研修会社の見極め方

研修会社の見極め方は、結論としてその研修会社に研修受講後のフォロー体制があるかどうかをチェックしてみましょう。これは、いわゆるフォローアップ研修があるかどうかではありません。

受講後のサポート、フォローがあるかどうかを確認しましょう。

研修は、受講した日は多くの人が良いことを学んだと実感しますが、、だんだん忘れてしまいます。あるデータによると、学んだ内容を3ヶ月後に業務に生かして成果を出す人の割合は、たったの4%と言われています。

つまり、学んだはいいものの忘れてしまい、現場で実践できないという現象に多くの企業、受講生が陥っています。

研修のゴールは学んだ事を実践し、成果を出すことです。研修を行うことがゴールになってしまってはいけません。ですので、研修を実施するだけの会社ではなく、

その後の実践までサポートしてくれる企業を選ぶといいでしょう。

外注する際の新入社員研修の種類

世の中にはどのような外部研修があるのでしょうか。

メリット・デメリットを見ていきましょう。

社外セミナー

社外のセミナーに新入社員を出席させる方法です。採用人数が少ない企業にお勧めです。

合同型の集合研修や金融、商工会議所の研修がこれに当たります。

社外セミナーには、ビジネスマナーや一般的な知識を、研修のプロから学べるメリットがあります。また合同型の研修では、他分野の業界知識や課題や論点などの広い視野を学べるでしょう。デメリットとしては自社の課題や業務の内容から離れてしまうこともあるため、社内研修と組み合わせて行うのが理想です。

講師派遣

社外セミナーと共に、一般的な研修です。

企業で講師を呼び、コミュニケーション研修、リーダーシップ研修など、業種や職種に縛られず、社内では教えられない専門的な研修に向いています。

メリットとしては、カスタマイズが容易なので自社独自の研修を実施できる点です。

デメリットとしては、他の研修よりも研修費用が高くなってしまいがちな点です。

採用人数が多い企業に向いています。

「通信教育」

テキストを使い、新入社員が空き時間に学習する形式です。会場の確保が必要ないため、事務局の負担が軽くなり、費用も他の形式に比べて安く抑えられます。

添削システムが充実しているものが多いため、ビジネスライティングなどにも活用可能です。また、資格取得を支援する問題演習が充実しているプログラムもあります。

通信教育の課題は、受講者のモチベーション維持にあります。研修担当者が適宜、進捗状況を確認して声掛けするなど、社内のフォローが欠かせません。また、分からないときにすぐに解決ができないのもデメリットです。受講者の読解力やイメージ力、整理力などに頼るところも大きくなります。

動画研修・eラーニング

受講者が空き時間を使い、パソコンや携帯を活用し、動画を見て学習する形式です。動画配信形式の研修は、時間や場所の制約がなく、繰り返し学習できるのがポイントです。

また、文字だけのテキストに比べ、動画を見ることで実践的な知識やスキルを身に付けやすい点もメリットといえます。例えば、接客研修をする場合、声のトーンや話す速度、表情などは、文字や図よりも、動画を見たほうが実感を持って学びやすいでしょう。

企業として、導入のしやすさも利点として挙げられます。

デメリットとしては、受講者のモチベーション維持が難しいことがあります。基本的に1人で学ぶ事が多いので、受講生本人に学ぶ意識がないと、契約して終わりということになりかねません。実践できる環境作りが大切です。

「外注すべき新入社員研修の内容」

ではどういった内容、カリキュラムを外注し、どういった内容を内製化するのがいいのでしょうか。ここでは外注をお勧めするカリキュラム、内製化しにくい分野をお伝えいたします。

社会人としての意識

新入社員研修の要は、学生から社会人への意識改革といっても過言ではありません。

専門の研修会社・プロの研修講師は、色々な手法で意識改革を行うノウハウを持っています。自社では中々難しいコンテンツかつ、大切な内容ですので、新人の非常に重要な時期、スタートアップ時には、まず受講させたいコンテンツです。

ビジネスマナーやビジネススキル

「ビジネスマナー」や「ビジネススキル」は、社会人としてどの分野の業界にいても、

一生必要となるスキルです。しかし、この分野も社内教育では難しい部分があります。

特にマナースキルは自社内では問題ないが、外部だと失礼に当たる可能性があることもあります。実際に社内で教えたことが、後から調べると失礼にあたっていて、お叱りを受けた新卒も…。社会人として必要なスキル系は、外部のプロに任したほうが主観が入らないのでお勧めです。

専門知識が必要な場合

例えば、プログラミングや投資教育等は、専門の指導力やプログラムが整っている外部に

委託することをお勧めしています。

社内に専門知識を持った人が何人もいない場合、

毎年安定的に新入社員教育の中で教えることは難しいかもしれません。

専門知識は片手間では教えられる内容ではないため、外部をお勧めします。

設備が必要な研修内容

社内で教育したくても、設備がない場合があります。

例えば、パソコン研修や安全教育等。パソコン研修をするために、社内からパソコンをかき集めて、設置するのは大変だと思います。

また、安全体験訓練をするなら、専用装置がある外部に研修に行くほうが効果的です。

このように、設備が必要な教育は、外部を利用することをおすすめします。

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「研修会社を比較する際のポイント まとめ」

いかがでしたでしょうか。今回は研修会社を比較する際のポイントをお伝えしました。

まず、研修のどの部分を外部に出すか決めましょう。その後、どういった形式の研修であれ、フォローがあるか、どうかのチェックをしてみましょう。

本当に意味のある研修を実施するためには必要不可欠ですので、ぜひ覚えておいてください。

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